社員教育とは社員を会社の求める人材へと教育するためのものですが、そのための時間も労力も結構な負担になる場合もあります。会社が求める人材のレベルにもよりますが、いつ・どこで・誰が・どれ位のペースで実施するのかを適切に見極めなければいけません。そこで今回は社員教育を行うにあたっての方法について紹介していきます。

社内教育

社員教育を全て自社で実施する方法です。既存の社員が教育係となり新人社員であったり会社の求めるレベルに達していない社員を直接教育していくことですが、これを実施するためにはいくつかの点について注意しなくてはいけません。

社内教育のメリット

社内教育のデメリット

社外教育

社外教育のメリット

社外教育はoff jt と呼ばれ、企業の行う日常業務で得られられない刺激やスキルを、業務外の集合教育で身に着けるものです。このため社員は、普段とは違う講師や指導者のもとで、新鮮な気持ちで、日常の業…

社外教育のデメリット

企業側で高いレベルでの効果を期待して社外教育を実施しても、社外の講師の能力や人柄しだいで教育効果の差がでてきてしまう可能性があります。従って、企業側としては、事前に候補にのぼっている社外講…

社外教育の注意点

社外教育をしようとすると、企画のための時間や費用がかかります。対象社員をどうするのかや、研修内容をどのようなテーマにするのか、場所はどこでするのかなどたくさんの実務が発生します。また、…

社内教育の注意点

社員自らが学ぶ意識を持つ事が大切!

社内教育を行っているというと、社員の方がつい受け身になってしまう事も少なくないと言えます。しかし、社員側に学ぶ意識がなければ、社員研修は無意味なものになってしまうので、この点は注意する必要性があるでしょう。社員は、仕事又はプライベートによって時間が費やされているので、学ぶ時間がほとんどない人も多い事でしょう。そのような状況の中で、社内教育を受けても決して自ら学ぼうとはしません。 逆に教育にかけたお金や時間が無駄になってしまう可能性もあります。そのような事にならないためには、自ら学びたい意欲が強い社員に絞って募る事も選択肢のひとつとしてあるでしょう。積極的に学んでもらう事が結果的に社内教育は効果的であったと言えるでしょう。

社員が納得できるような社内教育にする事が重要!

社員の立場としては、社内教育は決して必要が無いというわけではありませんが、意味がないと感じてしまうような社内教育には消極的な傾向があるようです。仕事に関係のない社内教育を実施しても、積極的に学ぼうと意識する人は多くはないでしょう。将来役に立つなどの曖昧な理由では、社員も学んだ事をきちんと身に付けられません。社内教育をする側とされる側の意識の違いがそこにはあります。教育する側は会社のためになるという事で、社員教育を行っているという結論なのでしょう。しかし、社員側としては、その結論になるまでの過程を、自分たちが納得するまで説明してくれないと学ぼうとするモチベーションは高くならないのです。学ぶ意識がないわけではなく、仕事に結びつかないと受ける側のやる気はなくなるので、社員教育をする場合はその点は注意しておくべきでしょう。