社外教育のデメリット

社外講師の能力、人柄で教育効果に差が出る可能性がある

企業側で高いレベルでの効果を期待して社外教育を実施しても、社外の講師の能力や人柄しだいで教育効果の差がでてきてしまう可能性があります。従って、企業側としては、事前に候補にのぼっている社外講師や教育内容、資料等に関して十分調査を行う必要性があります。 しかし、社外の講師の場合、特に能力が高く、教育の効果が高いと評価のでている講師の実施する社外教育ほど、費用が高くなる可能性と予約が取りにくい可能性が高く、質の高い社外教育を目指すほど、企業の負担が大きくなってしまう傾向があります。 結果として、本当に企業にとって必要な、例えば、「将来的な部門リーダーに必要な能力」が何であり、それを得るためには、どの様な社外講師のもとで教育するのが過不足なく適切であるか、時間と労力を使って十分な準備をする必要が出てくることが、大きなデメリットです。

社外教育を受ける社員のモチベーション維持の必要性

社外教育の範疇は一般にoff jtと呼ばれる集合教育で、その内容は、日常業務では得られない教育内容を、集合教育で集中的に行うものです。しかし、当事者の社外教育を受ける立場の社員は、社外教育に対して、「息抜き」とか「日常業務に対する障害」とか「日常業務の役に立たないもの」といった、否定的なイメージで捉えがちになることが、一般に言われています。これは、日常業務を大切に考えていることの裏打ちで、頭から否定しずらい面があります。この様な状況を改善するためには、社外教育の企画担当部署長や社員の部署長が協力して、社外教育の内容が如何に企業の業務の改善等に対して必要なものであり、日常業務の代わりに教育を受けることが、日常業務以上に如何に重要であるかを、事前に時間と労力を惜しまず、徹底する必要があり、これが、大きなデメリットです。